健康「ストック休暇」
- 2023.08.30
｜健康に働く
健康に働くということは、個人と組織の双方にとって極めて重要となります。
なぜならば、働くことが人々の生活の一部であり、健康がその基盤となるからです。
健康な社員は、生産性の向上だけでなく、職場の雰囲気や労働環境の質を向上させ、結果として企業全体の成功に導いてくれます。
健康で働くことで、以下の効果を発揮できるといわれています。
1.生産性の向上
健康な状態で働くことは、集中力やエネルギーを保ち、業務に取り組む能力を高めます。これにより、効率的で品質の高い業務遂行が可能となり、組織の生産性が向上します。
2.創造性とイノベーション
健康な状態であれば、新しいアイディアを生み出し、問題に対する創造的な解決策を見つける能力が高まります。
創造性とイノベーションは、競争が激しい現代のビジネス環境で重要な要素です。
3.プロフェッショナル
健康で働くことは、スキルや知識の継続的な向上を支援します。
学習意欲が高く、成長を追求する社員は、組織にとっても貴重な存在となります。
4.ポジティブな労働環境
健康な社員は、ストレスや体調不良からくるネガティブな影響を最小限に抑えることができます。
これにより、職場全体の雰囲気が良くなり、協力関係やコミュニケーションの質も向上します。
5.組織のイメージ向上
健康で活力に満ちた社員は、顧客や取引先に対しても好印象を与えます。
組織が社会的責任を果たし、社員の健康を尊重している姿勢が、信頼性や評判の向上につながります。
総じて、健康な状態で働くことは、個人の幸福感を高め、組織の競争力を向上させる要因となります。
長期療養が必要な場合でも、適切なサポートや制度を通じて健康と仕事の両立を図ることは、サステナブル企業を目指していく上で、重要な取組になります。
｜健康被害
しかしながら、健康を害してしまい、長期のケガや病気により、長期療養が必要になることも考えられます。
健康問題が発生すると、業務への取り組みが難しくなり、仕事における達成感や自己満足度が低下する可能性があります。
更には、医療費の負担や給与の減少といった金銭的な課題も加わり、個人と家族に大きな影響を及ぼすことでしょう。
このような状況において、適切なサポートや制度が求められます。
休業手当の支給や、ストック休暇などの制度が、長期療養に直面する社員の安心感や経済的な支援として機能します。
また、職場全体のサポートや同僚の理解も大切です。
健康を害した場合でも、適切な措置を講じることで、復帰への道が開かれ、再び健康な状態で働くことが可能となります。
｜ストック休暇
病気やケガによって、長期間の療養が必要な場合、多くの課題が生じます。
長期療養が必要な場合、まず医師によって診断書が発行されます。
この診断書は、療養期間や必要な休業期間を明示されます。
療養については、初めは、有給休暇を利用して療養に充てることになります。
しかし、療養期間が長期にわたる場合、有給休暇だけでは足りなくなります。
その場合には、休職という形になってしまいます。
しかしながら、休職になってしまうと、無給になってしまいます。
そこで、病気やケガで長期間仕事を休まなくてはいけないの場合、傷病手当金が健康保険組合から支給されます。
しかしながら、傷病手当金も標準報酬月額の満額をもらえるわけではありません。
傷病手当金の1日あたりの支給額は、「傷病手当金の支給開始日の属する月以前の直近の協会けんぽの被保険者期間（任意継続の期間を含む）で継続した1２ヵ月間の各月の標準報酬月額を平均した額の30 分の1に相当する額の3分の2に相当する額」ということになり、単純に言ってしまうと、賞与や各種手当などをふくめた金額の3分の2程度の支給になってしまいます。
※標準報酬月額とは、基本給のほか、役付手当、勤務地手当、通勤手当、残業手当などの、労働の対償として事業所から現金または現物で支給されるものを指します。
なお、年2回以上の支給される賞与についても標準報酬月額の対象となる報酬に含まれます。
また、長期療養には普段の生活費のほか、高額な医療費がかかることがあり、それによって家計に負担がかかってしまいます。
こうした課題に対する一つの救済策として、ベンカンでは、ストック休暇制度を導入しております。
ストック休暇とは、傷病にかかり14日以上の長期の療養を必要と診断された際に使用できる休暇制度です。（診断書が必要）
ストック休暇を設けることで、安心して働くことができる職場環境づくりを目的にしたものです。
ストック休暇の積立日数は、毎年9月21日に付与される年次有給休暇と同日数となり、最大４０日が付与されます。
そのことにより、長期療養の際、給与の心配や医療費の負担が少なくなるなど、精神的にも安心感を得ることができます。
ストック休暇は長期療養において社員のサポートを行う重要な制度となっております。
しかしながら、この制度も運用には注意が必要であり、適切なルールやガイドラインを定めております。
これらの取組を通じ、ベンカンは、社員の労働環境の向上と社員の健康に働ける職場つくりにこれからも取り組んでまいります。
