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コラム

健康の大切さ

  • 2017.10.14

企業などの事業者の責任として、労働者の健康を維持するために、職場の労働条件や作業環境を改善することは、労働安全衛生法などにより定められています。

総じて、「労働衛生」と呼ばれますが、広義には、職場以外の労働者の生活を健康的なものにするという意味にも使われます。

 

労働安全衛生法

 

そもそも「健康」とは、安全と同様に、仕事もプライベートも関係なく何よりも優先されるものです。

 

WHO憲章において、「健康」について、その前文の中で、次のように定義されています。

Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.

健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが
満たされた状態にあることをいいます。日本WHO協会訳

 

また、健康条件としては、個人レベルであれば、疾病のないこと、食欲が十分あり便通がよいこと、元気がよく疲れにくいこと、睡眠が十分とれること、抵抗力があり病気にかかりにくいこと、姿勢がよく身体の調和がとれていること、発育が正常であることなどが揚げられています。

健康を指標で表した場合は、例えば、平均寿命、死亡率、新生児・乳児死亡率、周産期死亡率、妊産婦死亡率、罹病率、有病率などがあります。

冬場に流行するインフルエンザなどであれば、定点医療機関当たり患者報告数が指標にされたりします。

 

健康であるべきことは、誰もが、如何なる環境下においても持っている基本的な権利の一つです。

決して、それを脅かすことがあってはならないことであり、国であれ、企業であれ、そこに属す個人の健康増進と保護を達成することは、その組織の価値を高めることにつながることは間違いありません。

それは、健全な組織を構成するのが、健康な個人であることにが前提にあることに他ならないからです。

QOL(Quality of Life)、すなわち暮らしの質に、より多くの関心が寄せられるようになって来た現代です。

しかしながら、VUCA環境と称される様に、変動性(Volatility)、不確実性(Uncertainty)、複雑性(Complexity)、
曖昧性(Ambiguity)が交錯する現代とも言われています。

勿論、個人の価値観の多様性もあり、暮らしの質とは何かがまだ定まり切っておりません。

 

こうした中、一人一人が心豊かに生き生きと過ごせるようにしていくためには、単に長寿であるだけでなく、「いかに健康で過ごすことのできる期間を長く保つか」、すなわち健康寿命の延伸と、それによる健康長寿社会の実現が、今を生きる私たちにとって最重要課題の1つと言えかと思います。

国としては、2013年の日本再興戦略などにおいて「国民の健康寿命が延伸する社会」を目指すと掲げております。

また、自治体や企業などでも、住民や社員の健康増進を支援するため、様々な工夫をこらした対策や運動が広がって来ております。

 

安全衛生管理体制

 

ベンカンにおきましては、従来、労働安全衛生の管理体制の一つとして、「安全衛生委員会」を組織して活動して参りました。

しかしながら、どうしても、労働安全活動に偏ってしまい、労働衛生、つまり、健康に対する意識や活動が思ったように行われておりませんでした。

現在では、本来の組織である衛生委員会と安全委員会に分科させて活動し、統括部の主導により、労働衛生、あるいは健康に注視するようにしており、健康の維持増進、積極的な健康づくりに着目し、まずは、基本的な「健康の三要素」の確立から取り組んでおります。

適度な「運動」の習慣化、適正な「食事(栄養)」への改善、メンタルヘルス対策を含めた「休養(睡眠)」などに積極的に取り組みます。

その意味でも定期健康診断および、その診断結果による健康体質の改善は重要視されます。

また、働きやすい職場づくりにも取り組み、社内の評価指針として「働きがいのある職場」アンケートを定期的に実施して、改善に活用して行きたいと考えております。

 

今後、改めて「健康」について会社ならびに従業員一人一人が考え、その大切さについて再認識するとともに、新たな一歩を踏み出して具体的な行動につなげて行きたいと思います。

 

 

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  我妻 武彦(Takehiko Wagatsuma) ico_sns_facebook 取締役 最高執行責任者(COO) 兼 統括部 部長

 

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