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コラム

カイゼン「IoT」

  • 2018.06.11
  • カテゴリ: 経営|Management

|経営資源

 

企業が成長するための活動には多くの資本や労働力が必要であり、そして更なる成長には、より多くの経営能力が必要となります。

ここでの能力というのは、資金調達、販売、従業員管理、経営管理などの諸々の力の集合体であり、この集合体が経営資源と呼ばれています。

良質な経営資源をどれだけ確保できるかは、企業の競争力を決定づけるとも言われています。

従来、経営資源は、「ヒト」、「モノ」、「カネ」と表現されていました。

しかし、経営環境の変化から現在では、これに「情報」が加わっています。

事実、IT(情報技術:information technology)から始まり、ほぼ同義ではありますが、より発展的なICT(情報通信技術:Information and Communication Technology)と表現される様になってきました。

現在、ICTは、AI(人工知能:Artificial Intelligence)やIoT(Internet of Things)など具体的な技術として経営に導入されています。

 

経営資源

 

|TOC(制約理論)

 

製造業における大きな課題は、効率化によるスループットの拡大です。

スループットとは、製造活動が販売(結果的に利益)に貢献する割合です。

そのための全体最適理論に「TOC(制約理論:Theory of Constraints)」があります。

 

製造における一連の工程は、1本の鎖に例えられます。

鎖にとっての価値は、その強度です。

そして、その価値を決定づけるのは、実は複数ある鎖の輪の内、最も強度の弱い輪であると言うことです。

つまり、鎖の価値を高めるには、逸早く、最も強度の弱い輪(制約:ボトルネック)を特定させて改善する必要があります。

 

この「TOC」のポイントが、制約を改善しても、必ず新しい制約が生まれると言うことです。

つまり、成長を追求する以上、常に制約を発見し、改善し続ける「カイゼン活動」が重要視されることになります。

 

ところが、普段から中にいると、この制約をなかなか特定することが出来くなるのが実状です。

実際、「TOC」を導入した製造現場でも、「カイゼン活動」を継続できないまま、形骸化してしまっていた例も少なくありません。

 

 

TOC(制約理論)

 

|製造業のIoT

 

TOCを導入したにも関わらず「カイゼン活動」が形骸化してしまう原因の一つは、制約の特定が難しかったり、手間が掛かってしまうことです。

それを解消する手段として注目されているのが、ICT技術である「IoT(Internet of Things)です。

一般的に「モノのインターネット」と呼ばれ、身の周りのあらゆるモノがインターネットに接続され、互いに情報交換をすることで新しい価値を創造するネットワーク技術です。

 

既に、このIoT技術を採用した家電製品が普及し出しています。

例えば、スマートフォンに専用アプリをインストールすることで、外出先からスマートフォンをリモコン代わりに家電製品を操作することも可能です。

更に、それらの家電製品の運転状況やデータをスマートフォンで管理・確認したり出来るようになります。

現在は、スマートフォンによって操作する家電が多い様ですが、今後は、様々な仕組みのIoT家電製品が増えていくことが予想されます。

 

製造業にとっても、IoT技術は有益なものであると評価されています。

まだ、インターネット環境が整備される以前から、取り組まれて来た企業もあります。

しかしここ来て、「通信容量の拡大」、「無制限のストレージ環境」、「ソフトウェアの充実」など環境が整備されてきたことにより、一気に機運が高まっていると考えております。

導入を検討される企業によって、それぞれ導入価値が異なるかと思いますが、TOCを推進する企業にとっては、最良の技術であると考えております。

 

簡単な流れとしては、工程の主要設備に合わせて、温度、湿度、加速度、人感、振動などのセンサーを設置します。

設置したセンサーから、データをインターネットを経由して取得し、サーバーコンピューターやクラウドに蓄積します。

蓄積したデータをパソコンやスマートフォンなどの端末とアプリなどを有効活用して出し入れすることで分析します。

場合によっては、AI(人工知能)の導入も検討できる時代になっていると考えます。

 

しかし、ここまではあくまでも「カイゼン活動」を推進する手段です。

IoTと言う手段によって特定された制約を改善できてこそ、IoTの導入意義が生まれるものと捉えております。

また、制約が発生してから特定するのではなく、製造設備の状態(異常音・異常振動)などを察知して、制約と成り得ることを予知する機能も期待できると考えております。

 

カイゼン活動

 

既にIoTを導入して実績をだされている企業は多数あろうかと思います。

自社開発も含め、先行されている企業とのオープンイノベーションを推進して、価値の高い製造現場を構築して行きたいと考えます。

 

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Takehiko Wagatsuma


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